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僕も中学まではサッカーをしていましたが、まさに昭和の時代を行く指導者のオンパレードでした。

選手・生徒への愛情？からか、とにかく『怒る、どつく、罰を与える』指導が当たり前でした。

当時の子供らもまた逞しく、『先生にどつかれたことを親に告げ口することなど男のすることではない』と、拷問されても口を割らないスパイのような思考を持っていました。

そのことで暴力指導者らの行いは明るみにならずドンドンとチョーシに載せちゃったのでした。

僕の小学校当時の男性教員は特に酷い人物で、クラブ活動の指導から学生生活に至るまで、とにかく生徒を暴力により怖がらせ支配・服従させました(2年間担任でした)。

大人になってわかることは彼らには共通してコレといったスキルはなく、子供らに対する愛情もなく、何より指導者・教師としての矜持が無かったのです。

暴力指導者の元、確かにチームは強かったがサッカーが楽しいと思ったことは一度もありませんでした。

自分の子には、「どんな先生に当たるかは運次第だから、大人には何も期待せず子供らで解決する考えを持て」と言っています。

暴力による指導を肯定する被害者がいますが、『余程のどＭか』、『同じ行動を起こす恐れのある予備軍』だとしか思えません。

(過干渉の親により教師の自由を奪っている現在の状況も問題ありだが、、、時代は変われど全ては大人次第と言うこと。)

今朝の朝日新聞に掲載されていた記事ですが、波打ち際に打ち上げられていた多数のイルカについての報道。

原因は不明だが、かなりの数のイルカが波打ち際に打ち上げられていたそうでそれを発見したサーファーたちが必至でイルカたちを海に戻そうとしたとのこと（実際に数頭は海に戻したとか）。

死んだイルカを解剖したところ数頭は身重のメスで、その中に病気の個体がいたとのこと。

イルカの性質から「弱った身重の個体を集団で守ろうとしてたのでは」との推察がされていた。

我が子を殺める人間のニュースばかり聞かされていたのでなんとも感動的なニュースに心が癒されました（死んだイルカは気の毒だが、、、）。

それを助けようとしたサーファーもまたかっこいい！

 

否定的な人からは『奴隷ビザ』とも言われている技能実習のビザを見直すと日本政府が言い出しました。

年間通して相当な数の新聞報道がなされるほど注目の高いビザですが、報道の内容のほとんどは、人権侵害や事件化されたものでした。

弁護士会からは即時廃止の要望も出されていましたね。

結局廃止には至らず制度の見直しとなるわけですが、「監理団体を残すこと」、「転職を認めないのを緩和(自由化じゃない)すること」が今回の見直し案のポイントかと。

より深く検討して外国人の日本での安全な生活を担保する見直しになってもらいたいものです。

2019年4月に始まった「特定技能」のビザ（在留資格）。

このビザは、全ての業種で働けるものではありませんが、就労系ビザで不可能とされていた業種（飲食店や清掃業、自動車修理工場）で働けるようになったことで注目を集めました。

コロナの影響やビザの取得にコストがかかることもあり発足当時は後ろ向きだった企業や事業者も、ウィズコロナに向けて取り組みを活発化させています。

この「特定技能ビザ」には「1号」と「2号」の2種類がありますが、「1号」で日本に居られるのは最大で5年間です。飲食業で働く特定技能外国人は全てこの1号に該当します。

現在のルールでは5年間が終了すると原則として国に帰らなくてはなりません。

一方、「2号」に該当する方は原則としてずっと（永久に）日本で就労することができます。要件を満たせば配偶者や子どもを呼び寄せることも可能です。現在のルールでは「建設分野」と「造船・舶用工業分野」しか2号が取れません。

そんな中、2021年11月に『全ての業種で在留期間が「無期限」に』との報道がされ、またその後、出入国在留管理庁は『2022年度にも農業や宿泊業の分野においても事実上在留期限をなくす方向で調整している』ことを発表しました。

これが実現すると特定技能の多数の分野で「無期限」の就労が叶うことになり日本で働く多くの外国人労働者に永住の道が開けます。

しかし、残念なことに今日現在においても入管からの発表は何もありません（実のところまだ何も決まってないのじゃないかと思われます、、）。

来年4月には取得後5年が経過する「1号」特定技能外国人が現れます。彼らは本当に帰国しなければならなくなるのでしょうか？それとも何らかの救済措置が取られるのでしょうか？

彼らのことも彼らが働いている職場のことも、とても心配になります。

タイトルにあるような報道を見ました。

そこでは美容師国家資格を取得した外国人留学生が日本で美容師として働くことのできる道が開けたことが紹介されていました。

先月から東京に限定して美容師として5年間就労できる制度が生まれました。

これは『国家戦略特区』と言う仕組みを活用して成し遂げられたもので言わば入管制度の例外となります。

僕の事務所には大阪にある有名調理師専門学校卒業生が多数訪れます。

入口（入学時）では夢のある話を学生たちにしているその学校は出口（卒業後）の部分では全くサポートをしてくれないと皆声を揃えて不満を言います。

と言いますのも、美容師や調理師、保育士、鍼灸師などの日本の国家資格を外国人が取得して尚且つ就職が決まっても、肝心の就労ビザが出ないのが原因です。そもそもそれら国家資格取得者用の在留資格（VISA）が用意されていませんから。

ではレストランなどで働いている外国人調理師はどのように就労ビザを取っているのかと言うと、『外国料理の調理に係る業務に十年以上従事した』との条件をクリアした者が働いているのです。

要するに調理師免許の有無やその人物の調理のスキルは判断材料となっていません。

このような話は外国人留学生を受け入れる国家資格者養成専門学校で最初にやっているはずなんですが、、、なぜか卒業間際に「ダマされた！」と言って僕の事務所に駆け込む外国人留学生が後を絶ちません（説明していないのかな、、、）。

せめて他の選択肢をゆっくり検討する時間として就職活動の在留資格変更に必要となる『推薦状』くらいは出してあげてほしいものです。それすら拒む学校側の姿勢は理解できないです。