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10年以上続けて来た携帯キャリアの変更をします。
- 2018.09.22(土)
- ただいま休憩中・・・
現在使っている携帯キャリアのオーナー社長をリスペクトして個人的にずっとを応援して来ました。
自宅にJ:COMを引いた時も、auに乗り換えるメリットについて散々勧められたのに拒みました。
しかし、この度長年愛用してきたキャリアを変更する決断をしました。
その理由は、一つはサポート体制への不満と一つは料金の高さです。
料金については、例えば先日別のキャリアの窓口で見積してもらった結果、2台分で現在よりも5千円~6千円の節約が可能です。
そして最も僕が残念に思うのがショップやサポート窓口の対応の悪さです。
詳しくは述べませんが、とにかく全ておいて対応が後手後手、電話応対にしても「お客様」としての扱いを受けている気がしないのです。
以前、通信にとても詳しい専門家の知人が、「4台のiPhoneを格安シムで月8,000円で使いまわしている、ストレスも全くない!」と言っていたので、それを真似てみようと思う。
その方いわく、「格安シムを使用しない人間はそれを知らないだけでイメージで拒否感をいだいているだけ!」と言い切っていましたので。
実際のうちの娘も試しに格安シムで中古のiPhoneを持たせていますが、何ら不便は起こっていません。1カ月の料金も1,500円程度!
格安シムに代えてからの感想も、後日アップしたいと思います。
コンビニ店員の就労ビザは何か?
- 2018.09.21(金)
- VISA・在留資格関連
本当によく見かける光景ですが、コンビニで働く外国人の割合は前店員の6%強にのぼります。
彼らの多くは留学生として日本に来日している若者たち。
日本フランチャイズチェーン協会では、来年からはじまる新たな就労系在留資格(5年を期限として単純労働に従事できると言われている)にコンビニでの就労を含めるように日本政府に働きかけている模様。
これが実現すると、さらにコンビニで外国人従業員を見かける割合が増えることは確実だ。
飲食の部分でも門戸を開くように業界関係者がロビー活動をしているようだが、コンビニでも居酒屋でも「一生懸命に真面目人働いてくれるのは外国人の方だ」との声を、実際にそれらを経営するオーナーから聞いている僕としては、大いにメリットがあるのではないかと思う。
あとは、受け入れる外国人に日本社会での定着を認めてあげる勇気と覚悟を日本政府が持てるかどうかが、とても気になるところである。
日本語学校の設置基準が厳格さされるようです。
- 2018.09.03(月)
- VISA・在留資格関連 , 入国管理局情報
最近僕の自宅周辺では多くのベトナム人の若者を目にするようになりました。
20歳そこそこの方が多いように感じますが、皆、日本語を学びにやってきた留学生だと思います。
路上に10人以上が固まって座り込んでいる姿を見ることが多いのですが、その理由は、パチンコ店が提供する無料のWi-Fiを求めて集まってきていたのだと最近分かりました。皆一様にスマホに目を落としています。
そんな彼らを受け入れている日本語学校は増加傾向にあるようです。
僕の事務所にも何度か相談に訪れた方たちがいましたが、話を聞く限り純粋に教育を目的に設置を考えているケースは少ないように見受けられます。(何か不純な理由があるような胡散臭い連中が多数、、、)
目的の如何を問わず、依頼があったら全力でお手伝いしますが、高い志を持って取り組まなければ人間教育はそんなに優しいものでは無いように思います。
大阪マラソンに4回目のチャレンジをします。
- 2018.09.02(日)
- ただいま休憩中・・・
性懲りもなく大阪マラソンの抽選に応募し、今回4回目の当選を果たしました。
これまでの結果は、1回目4時間40分台、2回目7時間台、そして前回3回目も4時間40分台と、まったく進化がない状況です。
この状況を振り返ると、サッカーをしている息子に偉そうに『スポーツをしている限り勝ち負けにはこだわらなアカン!』と言っている自分自身が恥ずかしくなります。
今年こそ過去のタイムを大幅に短縮しようと気合を入れていましたが、気合だけでは何んともなりません。(特にマラソンは、、、)
酷暑を理由に夏場の走り込みを避けてしまい、気が付けば本番まで3カ月を切っています。
記録更新に向けて自分を追い込むため、昨日からスポーツジムに通い始めました。
在留手続におけるよくある誤解について。
- 2018.09.01(土)
- VISA・在留資格関連
就労系の在留資格取得の際、よく聞かれるのが、受入先企業が「法人」でなければVISAがおりないのかとの質問です。
これに対しては、『決してそんなことはございません。』と回答しています。
実際に僕がお手伝いした個人事業者の社長の会社(事業体)で在留許可が出ていますので確実です。
逆に僕が記憶する限り、個人事業者の社長の会社で不許可になった事例はありません。(やはり相当に気を付けて申請しているからなのか、、、)
このあたりの誤解の多くは、ルールを調べず感覚的に助言を行う依頼者の周辺の<おせっかい者>の仕業だと思いますので、分からないことは専門家に確認することをお勧めしています。







