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特に趣味を持たなかった僕ですが、数年前から一眼レフカメラを手に、主には子どもの撮影を趣味にしています。

今のカメラは本当に簡単に誰にでも操作できるようになっているのですが、その反面、様々な機能が追加されて大変奥が深い機械になっています。

本を読んだり動画を見て知識を集積していますが、やはり何事も現場で覚えるのが一番。

時間が許す限り子どものスポーツ撮影やポートレート撮影で場数を踏むようにしています。

長男と二男のサッカーは屋外スポーツゆえ比較的撮影に難しさはありませんが、長女のバレーボールは室内競技で光量が少ないのに動きが俊敏、しかも証明が統一していないことが多く非常に難しいです。

（深緑や黄色っぽい床の色も撮影に悩ましいです。）

小学校の終わりに、ため込んだ写真をバレーボール部の卒業生にアルバムとして残してあげるととても喜んでいただけたので、中学の卒業に向けて今から良い絵を撮りたいところです。

娘に『ストーカー』のように揶揄されながらも、一番のファンとして父は追いかけまわすのでした。

皆さんご承知でしょうか？

2004年9月20日をもって、日本の役所で成立した韓国籍者同士の＜協議離婚届＞が韓国では有効なものとして取り扱われなくなったことを。

すなわち、2004年9月19日までに日本で離婚した夫婦は日本の役所へ提出した協議離婚届によって韓国の家族関係登録簿の整理（いわゆる戸籍整理）が可能だったのに対し、たとえ受理された言えども、2004年9月20日以降に行った日本の役所での協議離婚届は韓国法上有効なものとみなされないのです。

最近になってわかったことですが、このようなケース（2004年9月20日以降に行った日本の役所での協議離婚届）で夫婦の一方が朝鮮籍者だった場合はどうなるのかが明確に判明しました。

朝鮮労働党も韓国政府も朝鮮半島出身者である在日コリアンは全て自国民であるとの立場であるので、『夫婦の一方が朝鮮籍者であり韓国の身分登録が存在しない』ことを主張しても、韓国政府は日本の役所での協議離婚を認めないのです。

子を持つご婦人方から最近特にリクエストが多い「子どものために韓国の戸籍を整理したい」との依頼に基づき、

①ご婦人と前夫との婚姻、②子どもの出生、③ご婦人と前夫との離婚

を順番に家族関係登録簿へ載せる手続きを進めるのですが、③の処理がなされず、仕方なく前夫に頼んで領事館までご同行願うことになります。

しかし、これは前夫の韓国家族関係登録が既に存在する場合で、前夫が朝鮮籍で韓国家族関係登録がない方の場合、日本の家庭裁判所で調停離婚をするほか方法がないのです。

離婚しないのかが一番なのは言うまでもありませんが、まだまだ封建的な韓国・朝鮮人男子が幅を利かせているようで、今の世の中、女性の辛抱はそんなに続かないのであります。

男尊女卑の弊害を最も被るのは、最愛の我が子であることを、男性諸氏はいい加減に気付くべきです。

３人子どもがいますが、いずれも健康に育ってくれています。

ただ、二男だけは厄介な癖があって、熱を出すたびに痙攣をおこしてしまいます。

今日は念のためにということで脳の検査を受けました。

仕事で付き添いはできませんでしたが、妻から送られてきた、検査用の服に頭に被り物をした二男の写真に不安がよぎります。

検査結果は数日後ということですが、何もないことを祈ります。

元気で過ごしてくれるだけで満足してしまう僕は、＜しつける＞、＜叱る＞といった親の責任のすべてを妻に押し付けてしまっています。

日々、子どもたちと悪戦苦闘してくれている妻に感謝です！

いつもは二男と二人きりでの釣りの旅ですが、珍しく長男のサッカーが休みということで３人で出かけました。

たまにしか行けない長男のために珍しく下調べもして。

そのせいか、ついたとたん、釣れるわつれるわ。

大きさはさておき、２時間半で250匹の超大漁でした。

二人はとても満足した様子でそれを見た父もまた満足！

よかったよかった。

持ち帰った時の処分に頭を悩ませながらも、男三人の有意義な時間に日ごろの疲れは癒されたのでした。

（また違う疲れはあったものの、、、）

韓国の国籍法によると、「韓国国籍を離脱し外国国籍を選択しようとする場合、原則的に女子は満22歳になるまでに、男子は満18歳になる年の3月31日までに離脱の届出を行うことができる。男子は左の期間が経過したときは、兵役義務が解消されたときに国籍を離脱することができる。」となっています。

男子が上記の期限内に韓国籍離脱を行わなかった場合、韓国人として兵役義務が発生します。

国籍離脱をしていない2重国籍者は、次の場合に、領事館などで『国外移住理由国外旅行期間延長許可申請』をして、37歳まで徴兵検査を延期することができます。
①永住権や市民権（外国籍）を保有する父または母とともにに韓国外に居住している場合
②父母とともに24歳よりも前から韓国外に居住している場合
③10年以上継続して韓国外で居住している場合

しかし、次の理由に該当すると、『国外移住理由国外旅行期間延長許可』が取り消され、兵役義務が課されることがあります。
①海外移住法の規定により韓国への永住帰国申告をした場合
②本人若しくは父母のうち一方が、1年の内に6ヶ月以上韓国内に滞在した場合
③韓国内の教育機関を卒業した後、1年の内に6ヶ月以上韓国内に滞在しているか、または、韓国内の教育機関に在学中の人で、在学中に父母や配偶者が1年の内に6ヶ月以上韓国内に滞在している場合
④韓国内で就職するなど、兵務庁長が告示する営利活動をする場合

続く。