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紅葉を観に奈良公園へ行ってきました。
- 2017.11.26(日)
- ただいま休憩中・・・
家族で紅葉を観に奈良公園まで行ってきました。
家族と言っても、友達と遊ぶと言って長女が、サッカーの試合だと言って長男が別行動なので、僕と妻と二男の3人。
我が家も全員揃ってお出かけするのが難しい時代に突入です。(寂しいです、、、)
鹿せんべいを買うことを頑なに拒む二男にイライラしながら、秋景色に染まった奈良公園周辺を、写真を撮りながら歩きました。

京都もいいですが、かわいい鹿さんたちが迎えてくれる奈良も見どころ満載でした!

食べ物の差し入れをよくいただきます。大変ありがたいことなんですが、、、
- 2017.11.24(金)
- ただいま休憩中・・・
おなかをすかせているように見えるからなのか、お客様から食べ物の差し入れ(お見上げ等)をいただくことが多いです。
韓国の方が気を使って持ってきてくれるのですが、その中にはキムチをいただくことも。
先日いただいたキムチは家で漬けたものらしく、パッケージもなくコンビニ袋1枚のむき出しの状態。
とても美味しそうな匂いがしましたが、僕が家に持ち帰るのを忘れてしまい、次の日の朝エレベーターを降りるとビルの廊下がキムチの匂いで充満していました。
その瞬間「しまった!」となったのですが、時すでに遅しで、事務員さんが冷蔵庫に入れて密封してくれていたのにも関わらず事務所内は韓国料理屋の状態。
冷蔵庫に至ってはもはや執務中に空けることすらできません!
その日の昼食はお弁当を食べましたが、食卓に並んでいないのにキムチを食べた感覚を味わえたのでした。
特区民泊(外国人滞在施設)か簡宿かで迷う。
- 2017.11.24(金)
- 旅館業
新たに土地を買ってホテルを建てる場合、民泊で許可を取るか旅館業の許可を取るかで迷う方がいます。
この二つ、一体どう違うのかというと、まずは法律が違います。
ここで言う民泊とは、国家戦略特区で指定された地域のみ認められている外国人滞在施設のこと。
旅館業の例外として認められた宿泊区施設で、現在、大阪市や東京都の一部で営業可能となっています。
今回の相談者は、「万が一外国人観光客の訪日が下火になった場合、賃貸マンションとして再利用可能な建物にしたい。」とのことなので、建築基準法上の用途が『共同住宅』で可能な特区民泊の方を進めることにしました。
この不景気の中、(たまにですが)景気の良い話が聞けたことが何よりもよかった。
デンマークサッカー人の教え。
- 2017.11.21(火)
- ただいま休憩中・・・
『デンマークサッカー協会少年指導10か条』
1 子ども達はあなたのモノではない。
2 子ども達はサッカーに夢中だ。
3 子ども達はあなたとともにサッカー人生を歩んでいる。
4 子ども達から求められることはあってもあなたから求めてはいけない。
5 あなたの欲望を子ども達を介して満たしてはならない。
6 アドバイスはしても、あなたの考えを押し付けてはいけない。
7 子どもの体を守ること、しかし子ども達の魂まで踏み込んではいけない。
8 コーチは子ども心になること、しかし子ども達に大人のサッカーをさせてはいけない。
9 コーチが子ども達のサッカー人生をサポートすることは大切だ。しかし、自分で考えさせることが必要だ。
10 コーチは子どもを教え、導くことはできる。しかし、勝つことが大切か否かを決めるのは子ども達自身だ。
このブログでも何度か紹介しているデンマークサッカー人の教えです。
先日、長男のサッカー大会を観に行ってついつい忘れかけていたのを思い返しました。
子供が『大人の世界』に足を踏み入れることを親達はイヤがります。
同じく、僕らがそうであったように、今も昔も『子供の世界』に親が首を突っ込むとロクなことは無い。そう自分自身に言い聞かせて、子どもを遠くから見守るように心がけます!
技能実習生がたどる道。
- 2017.11.20(月)
- VISA・在留資格関連
今朝の朝日新聞朝刊でベトナム人技能実習生のことが取り上げられていました。
技能実習制度の目的は途上国へ日本の高度な技術を移転させること。
しかし現実にはそうはなっていないようです。
技能実習は職種を特定して外国人が日本で技術を学ぶのですが、実習を終えて母国へ帰った実習生が日本で学んだ技術を生かして仕事をしているケースが極端に少ないらしいのです。
そもそも母国へ帰国して何の職業に就くかの縛りなどできない訳で、例えば日本で習得した日本語を活かしてホワイトカラーとして良い条件の仕事があればそちらへ行くに決まっていますよね。
報道によれば、ベトナム人実習生に限って現地で取材した内容が書かれていましたが、現実的に考えてそのような事態になっていることは想像に難くないでしょう。
技能実習生受入れの相談は多数ありますが、出発点は自社若しくは業界の人手不足を解消するための相談がほとんどで、海外への技術移転を目的とした相談など来たためしがありません。







